所属（学部）

• マンガ学部　マンガ学部共通
• メディア表現学部　メディア表現学科

所属（研究科）

• マンガ研究科

職名

• 専任准教授
• 専任教授

学位

• 1　学士（工学）　慶應義塾大学　1998/03
• 2　修士(工学)　慶應義塾大学　2001/03
• 3　博士(環境学)　東京大学　2007/03

専門分野

• コンテンツ・ビジネス / 文化経済学
• アートマネジメント

卒業学校等

• 1　慶應義塾大学　理工学部　管理工学科　1998/03　卒業
• 2　慶應義塾大学大学院　理工学研究科　管理工学専攻博士前期課程　2001/03　修了
• 3　東京大学大学院　新領域創成科学研究科　人間環境学専攻博士後期課程　2007/03　修了
• 4　Ecole Centrale de Nantes（仏）短期留学（慶應義塾大学交換留学プログラム）（平成10年2月～3月）
• 5　TUV Product Service GmbH（独）IQSEグループインターン（IAESTEプログラム（平成10年7月～10月）

著書（単著・共著含む）

• 1　トランスナショナル時代のデジタル・コンテンツ　慶應義塾大学出版会　平成19年3月
• 2　Culture Web　Dalloz (Paris)　平成20年7月
• 3　映像コンテンツ産業とフィルム政策　丸善　平成21年1月
• 4　アニメーター労働白書２００９　日本アニメーター演出協会　平成21/年1/2月
• 5　マンガで読み解く『マンガ教育』　阿吽社　平成25年4月

学術論文・紀要

• 1　サプライチェーン契約における二重限界化の緩和モデルについて－QF契約とその改善－　慶應義塾大学大学院　修士学位論文　平成13年3月
• 2　日本のコンテンツ政策に関する考察　－政策の多面性と産業重視に至る背景－　文化経済学会学会誌第5巻第１号　39-47頁　平成18年3月
• 3　Cultural Industry and the Government:The Case of ‘Kontenzu’ Policy in Japan　International Conference on Cultural Policy Research 2006, Wien, Austria　平成18年7月
• 4　現代日本の国際文化交流に関する考察　文化経済学会学会誌第5巻第2号　81-90頁　平成18年9月
• 5　Content Business and Its Externalities: A Ripple Effect Model　Keio Communication Review No.29　pp.133-153　平成19年3月

学会発表

• 1　情報財の販売戦略に関する研究1コンテントとソフトウェアの属性分析　日本社会情報学会第9回大会報告要旨集　8-9頁　-　平成16/年1/0月
• 2　情報財の販売戦略に関する研究2コンテントの価値最大化のためのデリバティブ方式　経営情報学会2004年秋季全国研究発表大会予稿集　319-322頁　-　平成16/年1/1月
• 3　無形の価値を含む財の資産評価の研究　－コンテンツ財を中心として－　文化経済学会<日本>年次大会予稿集：2005　36-39頁　-　平成17年6月
• 4　コンテント財の外部効果に関する分析　日本国際文化学会第4回全国大会研究発表要旨集　16頁　-　平成17年7月
• 5　コンテンツ財の価値に関する研究　－制作投資のための評価方式－　第7回日本アートマネジメント学会全国大会予稿集　39-42頁　-　平成17/年1/1月

講演・シンポジウム等

• 1　コンテンツ財に関する研究　＆ 日本の文化外交とソフトパワー　四谷クラブ9月例会　日米会話学院　平成17年9月
• 2　コンテンツの制作投資の促進について －ファンドと波及効果モデルー　慶應義塾大学メディア環境の変化とデジタルコンテンツ研究会　第10回　慶應義塾大学　平成18年1月
• 3　コンテンツビジネスの体系化に関する研究　筑波大学システム情報工学研究科社会システム工学専攻研究会　筑波大学　平成18年5月
• 4　クリエイティブ産業の動向と課題　KIP-NETセミナー　経済産業省近畿経済産業局　平成22年2月
• 5　Why Japanese Manga & Animation Are So Attractive: A Business Perspective　独立行政法人国際交流基金　メキシコベラクルス州立大学およびメキシコシティ　平成22年5月

展覧会・演奏会等

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作品（コミック・マンガ雑誌・ＣＤ・ＤＶＤなど）

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作品（コンペ作品・依頼作品制作など）

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その他（図録・評論・雑誌掲載など）

• 1　URBAN PLANNING AND THE ENVIRONMENT　平成10年3月
• 2　Mein Praktikum (ドイツメーカーにおける生産工程効率化)　平成12年3月
• 3　Abschlussbericht Praktikum bei Festo AG & Co.　平成12年3月
• 4　Japan-Deutschland Anaeherung der besonderen Art　平成12年3月
• 5　団体経営のメディアの学校　平成17年3月

受賞学術賞

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産学官連携研究

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科研費による研究

• 1　コンテンツ産業における生産性とその規定要因に関する実証的研究（代表者　濱野保樹）　基盤研究B一般　2008　2010
• 2　米国による対日文化政策に関するコンデ資料の調査研究（代表者　小泉真理子）　基盤研究B海外調査　2010　2012
• 3　米国による対日文化政策に関するハワイ大学占領期資料の調査研究（代表者　小泉真理子）　基盤研究B海外調査　2016　2018

外部資金による研究

• 1　日本におけるソフトパワー発信の歴史的考察（代表者　久保友香）　共同研究　人文科学、社会科学に関する研究助成　サントリー文化財団　2004/09　2005/08
• 2　国際コンテンツ流通の標準化に向けた制度設計研究（代表者　菅谷実）　共同研究　平成17年度助成　財団法人放送文化基金　2006/04　2007/06
• 3　国際コンテンツ流通の標準化に向けた制度設計研究（代表者　菅谷実）　共同研究　平成18年度助成　財団法人放送文化基金　2007/04　2008/06
• 4　コンテンツ・ビジネスのコスト病に関する研究 (個人　内田真理子）　その他　第4回助成事業　公益信託マイクロソフト知的財産研究助成基金　2007/09　2008/08
• 5　放送ジャーナリズムは大学でいかに教えられているか：日米比較による調査・研究（代表者　内田義雄）　共同研究　平成19年度助成　財団法人放送文化基金　2008/04　2009/06

学内資金による研究

• 1　SEIKAマンガ教育研究プロジェクト　学長指定課題研究費　2010/04　2013/03
• 2　日本の伝統実演芸術の経済的自立に関する実証研究　個人研究奨励費　2022/04　2023/03

所属学会

• 1　文化経済学会<日本>　会員　平成16年～現在に至る
• 2　Association for Cultural Economics International　会員　平成17年～現在に至る
• 3　日本アートマネジメント学会　会員　平成17年4月～現在に至る
• 4　日本文化政策学会　会員　平成19年～現在に至る

社会連携教育活動

• 1　多摩市総合計画審議会委員　平成17年1月～9月
• 2　東京大学大学院新領域創成科学研究科客員共同（連携）研究員　平成19年4月～23年3月
• 3　慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所研究員　平成19年4月～20年3月
• 4　文化経済学会<日本>学会誌編集委員　平成20年4月～現在に至る
• 5　有限責任中間法人インターネットコンテンツ審査監視機構基準策定委員会オブサーバー　平成20年8月～21年3月

教育方法の実践例（教育内容・方法の工夫など）

• 1　学生の関心が低い分野での意識、意欲の向上1　平成17年10月～現在に至る
• 2　学生の関心が低い分野での意識、意欲の向上2　平成17年10月～現在に至る
• 3　社会全般、海外に対する理解の促進と考察力の養成1　平成17年10月～現在に至る
• 4　社会全般、海外に対する理解の促進と考察力の養成2　平成27年4月～現在に至る
• 5　社会全般、海外に対する理解の促進と考察力の養成3　平成22年4月～現在に至る

作成した教科書、教材、参考書など

• 1　プリント教材の活用　平成17年10月～現在に至る
• 2　パワーポイントによる教材　平成17年10月～現在に至る
• 3　教科書の執筆　平成21年1月

教育上の能力に関する大学等の評価

• 1　京都精華大学における「授業アンケート」　平成21年度前期～現在に至る

実務の経験を有する者についての特記事項

• 1　社会人教育　平成11年8月～12年3月
• 2　業界有識者の情報交換　平成19年12月～21年3月
• 3　産学連携の共同研究　平成19年12月～21年3月
• 4　社会人教育　平成20年～平成22年　年１回

教育方法・教育実践に関する発表・講演など

• 1　日本の教育・その背景となる文化につき海外企業で講演　平成10年9月
• 2　日米の大学教育の比較研究　平成20年4月～21年6月
• 3　マンガ教育研究プロジェクト　平成22年4月～25年3月

その他（教育活動上特記すべき事項）

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資格・免許

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特許など

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実務の経験を有する者についての特記事項

• 1　担当授業科目（コンテンツ・ビジネス）の教育内容に関連する実務　平成13年4月～15年12月

その他（職務活動上特記すべき事項）

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